建設分野の付加製造

概要

材料を積層して形状を作る付加製造の手法を、建築物やインフラ部材の製造に適用する方式である。型枠を用いずに断面形状を自由に設計できるため、応力が小さい部位の材料を削減した部材形状を実現しやすい。

技術的な要点

国際規格ISO/ASTM 52939:2023は、付加製造技術を用いる建築・建設プロジェクトにおける品質保証の要求事項を規定する。適用範囲は建築・土木の耐力部材および非耐力部材、構造部材とインフラ部材で、住宅用途と商業用途の双方を対象とし、金属には適用しない。プロセス基準、品質特性、造形システムの運用、建設現場およびプロジェクトのライフサイクル内での活動を扱う一方、設計承認や材料特性の試験、設備設置や資機材取扱いに関する環境・安全衛生面は対象外としている。造形材料の配合設計、積層間の付着、鉄筋や繊維による補強の与え方が構造性能を左右する。

産業での位置づけ

基礎、擁壁、まくらぎといった規格化しやすい部材から導入が進む。設計、構造計算、法適合確認、ロボット制御、工場運用をつなぐソフトウェア基盤の整備が実用化の前提となる。

施工現場に持ち込む可搬型の装置と、工場で部材を造形して現場に搬入する方式があり、後者は品質管理と天候の影響回避の点で有利とされる。